DX研修（デジタルトランスフォーメーション研修）
■ DX 研修の業務依頼に、業界のDX・人材育成に精通し、経験・実績豊富な専門家講師が、講師派遣・オンライン形式で対応します
■ DXとは何か、なぜDXが求められるのか、DXでどこを目指し、何をどのように進めるべきかの順に分かりやすく学ぶDX基礎研修や部長・課長等の管理職DX研修、部品製造業DX研修など、業種・部門・階層に最適化した講義・ワークで学ぶDX推進研修が好評です
専門家講師による「実践型オーダーメイドDX研修」
業界DXに精通した専門家講師が、依頼企業の業種・部門・階層に応じて、研修内容をカスタマイズして提供します
DX推進に精通した経験・実績豊富な専門家講師
様々な業界企業のDX推進・人材育成に精通し、経験・実績豊富な専門家講師が、研修企業のDX推進に向けて、受講者のスキルとマインド両面から向上を図ります
業種・部門・階層に最適化した研修プログラム
DX推進に精通した講師が、業種（製造・サービス等）・部門（研究開発・営業等）・階層に応じて、講義・ワーク等の研修内容をカスタマイズして提供します
専門家講師による実践型オーダーメイドDX研修サービスを、講師派遣・オンラインで提供
DX推進・人材育成に精通した専門家講師が、研修依頼企業の希望する日時に指定場所へ来訪もしくはオンラインでDX研修講師を務めます
DX推進・デジタル人材育成の専門研修会社「カナン株式会社のDX研修サービス」について
カーボンニュートラル・人出不足の対応や生成AIの発展など、企業を取り巻くビジネス環境の激しい変化を受けて、自動車・電機・機械・化学・食品・医薬・建設・不動産・金融・運輸・エネルギー・IT・通信・サービス等、あらゆる企業において経営・ビジネスモデルの変革が求められており、事業環境の激しい変化に迅速・柔軟に対応できる企業に向けて、デジタルガバナンスコードに基づくDX認定を踏まえたうえで、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進していくことが喫緊の課題となっています。
しかし現状では、DXに関する理解が未だ不十分な企業や、DXに着手をしたもののDXの本質や全体像を理解できていないまま、DX推進の個別手段であるデジタルツールの導入をもって"DX"だと認識してしまっている関係者・研修会社が多数見受けられているのが実情です。
カナン株式会社は、実務に即したDX推進・人材育成に精通したDX研修会社として、業種/部門/階層に最適化したDX研修を提供致します。
DX研修におけるカナン株式会社のミッション
単なるデジタル化ではないDXの本質を理解し行動できるDX人材と、顧客価値を創出できる組織づくりを支援する
◎DX研修の目的「DXの取組みレベル：基礎、推進」及び「業種・部門・階層」に応じて最適化したDX研修をご提案します
＜DXの取組みレベル別研修＞
■DX 推進に必要な基礎知識の習得、認識の共有を目的に実施する「DX基礎研修」（業種・部門・階層別の実施に対応）
■業務での取組み方について、業種・部門・階層に最適化した講義/ワーク/意見交換を通じて学びを深める「DX推進研修」
＜業種、部門、階層別のDX研修＞
■「業種別DX研修」 例：製造業DX研修、自動車DX研修、建設DX研修、不動産DX研修 等
■「部門別DX研修」 例：生産部門DX研修、研究開発DX研修、営業DX研修、販売DX研修 等
■「階層別DX研修」 例：経営層・役員DX研修、管理職DX研修、リーダー層DX研修、社員DX研修、新入社員DX研修
＜中小企業を対象にしたDX研修＞
■ 自治体・各種業界団体等からの依頼で、中小企業の経営者や社員を対象にしたDX研修に対応しています。
＜自治体職員を対象にしたDX研修＞
■ 自治体DX 研修（生成AI活用、データ活用、業務のデジタル変革、情報セキュリティ研修等）に対応しています。
＊目的や事業内容・受講者の属性等を踏まえて、研修内容をご提案します。依頼・相談フォームからお問い合わせください
自社のDX取組み状況に応じて、研修メニューをお選びください
DX基礎研修
あらゆる企業で対応が求められているDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の第１ステップである「DXの意識づけ・方向付け」を目的とした全社員向けのDX研修です。
本DX基礎研修は、全社的にDXの全体像・本質を理解し、自社のあるべき姿（経営ビジョン）と現状とのギャップ、あるべき姿に向けた対応策について認識を共有し、必要なアクションを起こしていくための第一ステップとなります。
講義では、DXとは何か、なぜDXが必要なのか、DXでどこを目指し、何をどのように進めるべきかの順に、ビジネス（現場）×デジタル変革に精通した専門家講師が事例解説を交え、分かりやすくスキルとマインドの両面から啓発を図ります。
◎ お勧めポイント：製造・サービス等、企業の事業内容や部門・階層に応じて、研修内容・カリキュラムを最適化してご提供いたします
◎ 受講者のＤＸ推進に関する当時者意識を高めるため、講義に加え、ワーク・意見交換の実施（オンラインに対応）を推奨しております
■ 講義・質疑応答：60～120分 ＋ワークショップ・意見交換：50～120分
＜講義（例）＞
１．DXとは何か、なぜDXが求められているのか
２．DXでどこを目指すのか、DXに向けて何をすべきか
３．DXをどのように進めるべきか（事例解説を含む）
４．まとめ ～今後に向けて～
＜ワークショップ（例）＞（集合研修・オンライン研修共に対応可）
・個人ワーク、ワーク発表・講評、まとめ
・個人ワーク、グループワーク、ワーク発表・講評、まとめ
DX推進研修
DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に必要な基礎知識・スキルから、デジタル技術・データを活用した価値創出のプロセスまでの実践力を、習熟度に応じて体系的に習得していくためのDX研修です。
DXの本質や全体概要、生成AI・５G・XRなどテクノロジーやアジャイル開発等の手法、DXの具体的な進め方やDX推進の課題と解決策、業務プロセス変革の段階的取組事例等について学ぶ講義と、自社のDX推進について自ら考え、皆と共有しながら実践へと踏み出すワークショップを通じて、スキルセットとマインドセットの両面からDX実践力の向上を図ります。
◎ お勧めポイント：製造・サービス等の事業内容や受講対象の部門/階層等に応じて、研修内容・カリキュラムを最適化してご提供します
■ DX推進基礎研修 講義・質疑応答： 90～150分 ＋個人ワーク・グループワーク：60～120分
■ DX推進研修 講義・質疑応答：120～240分 ＋個人ワーク・グループワーク等：120～210分
＜講義＞
依頼企業の業種・受講部門及び特性・要望に基づき、研修内容をカスタマイズして提供いたします
＊要望例：生成AI活用に関するパートを盛り込んでほしい
＜ワークショップ＞
・個人ワーク、グループワーク、ワーク発表・講評、振り返り・まとめ
＊テーマ例：担当業務のデジタル変革
産業別DX研修例：「製造業DX研修」、「自動車DX研修」、「建設DX研修」、「不動産DX研修」
相談企業の事業内容・部門・階層等に応じて、専門家講師がカスタマイズした内容で行うDX研修が好評です。お気軽にご相談ください。
研究開発 DX研修
研究開発DX研修の詳細・ご依頼につきましては、以下のボタンをクリックして、当該ページをご覧ください。
マーケティングDX研修、営業DX研修、販売DX研修
セールス・マーケティング部門のDX研修の詳細・ご依頼につきましては、以下のボタンをクリックして、当該ページをご覧ください。
DX戦略「経営層・役員 DX研修」
管理職DX研修
DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向けて、管理職を対象に、DXの推進に必要な基礎知識、背景・目指すべき姿・すべきこと・進め方・人材育成に関して、習熟度に応じて体系的に習得していくためのDX研修です。
DXとは何か、その本質や全体概要、IoT・AI・5G・XRなど主要なテクノロジー、DXの具体的な進め方、DX推進の課題と解決策や取り組み事例、人材育成などについて学ぶ講義と、自社DX推進や課題解決について自ら考えるワークショップを通じて、DXの基礎から実践までを分かりやすく学び、DX推進について自ら考え、皆と共有する機会を提供いたします。
◎ お勧めポイント：製造業・サービス業等の業種や研究開発・生産・営業等の部門に応じて、DX研修の内容を最適化してご提供致します
■ 管理職DX研修 講義・質疑応答： 90～120分 ＋ワークショップ・意見交換）：60～120分
■ 管理職DX推進研修 講義・質疑応答：90～180分 ＋ワークショップ・意見交換：70～180分
＜講義＞
依頼企業の事業内容・受講部門等の特性・要望に基づき、最適化した内容で提供いたします
＊要望例：管理職が知っておくべきデータドリブンに関するリテラシーについて盛り込んでほしい
＜ワークショップ＞
・個人ワーク、グループディスカッション、ワーク発表・講評、振り返り・まとめ
＊テーマ例：担当部門のDX推進
■ DX研修の実施形式：集合研修及びオンライン研修に対応しております
（１）集合研修（研修会場へ講師が来訪して実施する研修）
（２）オンライン研修（Zoom等のWeb会議システムを利用したオンライン研修。研修の録画によるアーカイブ利用も可能です）
■ DX研修の構成は、お客様の意向に応じて、下記メニューからお選びいただけます
（１）講義のみ
（２）講義＋ワーク（個人ワーク、グループワーク）
（３）講義＋講師を交えた意見交換（ディスカッション）
（４）その他（例：海外視察研修の帯同講師の場合 ➤ 講義＋視察先の解説＋ディスカッション）
■ 人気の研修構成は、講義＋ワーク・意見交換の実施による受講者のインプットとアウトプットを組み合わせた研修で、おすすめです
■ 研修の所要時間は、構成・受講者数・予算など、お客様の意向に基づき、決定いたします
■ 研修の実施は、お客様の意向・テーマに応じて、1回のみだけでなく、複数回に渡る実施に対応しています
貴社に最適化した講義を実施します
■ 所要時間：60～240分
■ 目的：テーマに関する理解度の向上
■ 提供書類：研修概要書、レジュメ
個人ワーク・グループワークを実施します
■ 所要時間：60～240分
■ 目的：テーマに関する認識/意識の向上
■ 提供書類：ワーク概要書、ワークシート
講師を交え、テーマに関して議論します
■ 所要時間：30～120分
■ 目的：課題解決に向けた気づき/深掘り
■ 効果：自分事化、受講者間の認識共有
桂木夏彦 かつらぎなつひこ
カナン株式会社 代表取締役。エバンジェリスト
1966年生まれ。東急不動産株式会社、ソニー株式会社勤務等を経て、現職。
生成AI/XRなどデジタル技術・データ活用及び製造・サービス業の現場実務に精通した専門家として、DX推進、デジタル人材育成に関する研修・セミナー・講演講師、企業アドバイザーを務めている。
自動車・電機・機械・素材・食品・医薬品・IT・通信・エネルギー・商社・不動産・建設・金融・サービスなど、各種企業/団体 他
■厚生労働省地域雇用活性化推進事業（鹿児島県薩摩國）のDX講師、愛知県デジタル人材育成支援事業の研修講師等、
地域の中小企業を受講対象として、県庁・市役所等の自治体や各種団体が実施するDX研修事業の講師実績が多数ございます。
＜DXコラム＞
DX成功のポイントは、「初動」にあります。
①DX推進責任者が、DXとは何かを正しく理解していること
②DXのコンサルタントや研修会社が、DXとは何かを正しく理解していること
が肝要です。
①において当初は依頼企業側がDXを正しく理解できていない場合でも、コンサルや研修会社がしっかり理解できていれば修正できるのですが、コンサルや研修会社もDXを正しく理解できていないケースをかなり見受けます。
DX＝デジタルツールを利用すること的な認識で、経営陣や社員にレクチャーを行ってしまうと、DXの本質を理解できていないので、業務の「改善」はできても、目指す姿に必要な「変革」までには至らないことに留意すべきです。
Policy
■ 相談主様が研修実施の検討段階で適切に判断できるよう、相談者様と講師の対話を大切にします
■ 依頼内容に基づき、業種・部門・DXの推進状況・属性等に応じて最適化した内容を提供致します
■ マニュアル型の形式的な研修ではなく、"実務に即して、気づきをもたらす" 研修を提供致します
Recommended
このような印象をお持ちの研修担当者様に、特にお勧め致します
DXの推進やデジタル人材の育成に課題がある。あるいは、過去に実施したDX研修であまり効果を感じられなかった
弊社DX研修のおすすめポイント
「DX推進で難所となる問題点の解決に対応した」研修を提供します
リアルビジネスを営む企業のDXに関しては、現場の従来手法・文化がネックとなって、思うように推進できていないケースを多く見受けます。弊社のDX研修では、現場業務とデジタル活用の両分野に精通したDXの専門家講師が、受講企業の業務内容に基づいて最適化した講義とワークを通じて、難所の対処法など現場に即した効果的なDX推進の学びを提供します。
「単なるデジタル化ではないDXの本質や、現場業務におけるDXの進め方について、腹落ち感がありました」
講義とグループワークを通じて
「早速、職場で実践したい」等
DX推進に意欲的な声が得られ、
ねらい通りの研修になりました
受講後のアンケートでは
「DXについて理解できた」
という回答結果が多く、
お願いしてよかったです
自社事業におけるDXの進め方が
今回のDX研修で受講した
講義とワークを通じて効果的に学べ、
やるべきことが明確になりました
A はい、企業研修に関する様々な講師依頼にお応えしています。 受講企業様の事業に即した内容でDX研修を提供いたします
A 依頼内容に基づき、見積金額を提示させていただきます。
公共団体等の規定料金による対応は、致しかねます。
A Zoom等を利用したオンライン研修の実施に対応しています
状況次第で集合研修からオンライン研修への切替も可能です
A 講師依頼に関するお問い合わせフォームからご相談ください。
弊社から折り返し、ご連絡をさせていただきます。
下記フォームの記載事項を入力してください。折り返し、速やかにご連絡をさせていただきます。
＊ 送信いただくお客様の個人情報は、研修の相談・依頼に関する回答以外の目的で使用することはございません。
但し、目的（研修依頼）を偽ってセールス・勧誘等の情報を送信する事業者は、総務省・消費者庁委託の当該機関へ記載内容を情報提供します。